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2026/3

2026/3 一覧

果たしてオルカンは本当に安全なのか⇒30年後にならないとわからない⓶

オルカンと言う名のタイタニック

写真:館山市のフリー写真素材より

オルカンと言う名の豪華客船は積み立てるだけで全世界株式に分散し、複利効果による資産倍増と言う豪華客船に乗っかるようなものである。
積み立てておけば勝手にコンシェルジュが銘柄選定をし、リスクヘッジまで確実に資産を増やしてくれると言う安心感があるからこそ、自身は本業に専念できると言うようなものであって、銘柄選定の面倒な作業は全てファンドと言う名のコンシェルジュが代行してくれる。

配当は全て再投資に使われるため、キャッシュは増えないが資産は増えると言うのは甘美であるが、裏を返せば「売却(解約)しないとキャッシュにならない」と言うことがネックでもある。
実はこの「痛みに耐える経験」と言うのは、まだ世界的に「誰も経験していない」状態に等しい。
勿論イラン有事に合わせた世界的な株下落を前に狼狽売りしてしまった人もいるかも知れないが、それは30年後に向けた予行練習と思えば良い。
なぜならオルカンと言う名の豪華客船は30年後、氷山にぶつかることは確定しているからだ。

氷河期世代が取り崩しを始め、ゆとり世代が売却を進める時、人口構造は売却>購入となり、需給のバランスは崩れるからである。

確実な配当・利息と言うノアの箱舟

基本的に投資の世界では複利こそが絶対的な正解、得た配当は再投資に回してしまうと言うのが正義として語られることが多いが、下落局面やボラティリティが激しい局面ではや利息と言う「確実なキャッシュ」が正解であることは往々にてある。
2026年3月のように地政学リスクが極めて高い環境下に於いては、株価などいつクラッシュしてもおかしくはない。
例えば株価が100円から50%上がれば150円だが、150円から50%下がると75円になってしまう。
ここから回復させるには100%の上昇が必要だが、イラン有事の時のようにスタグフレーション懸念がされる環境下に於いては、売りが売りを呼び、信用買いをしていた者のマージンコールが発生してしまう。
オルカンは配当もすべて再投資に回してしまうのであるから、株価下落時のダメージは普通に配当を得るより大きくなってしまうのだ。

となれば、いざと言う時に役立つのは配当と言うキャッシュである。
確実なキャッシュさえあれば再投資の時期は自身で選べるし、生活資金に回すことも可能だ。
皆がオルカンの売却に向けて出口へのレースを始める中で、配当と言う堅実なキャッシュが得られることは安心材料でもある。

流石にオルカン一択は危険…3層以上の資産分離をするべきだ

もっておこういったくなどお確かにオルカンは投資信託の一種ではあるが、オルカン一択などと言うのは信じて託すより、神に託す投資神託のようなものだ。
万能のアセットなど存在しないのであるからして、オルカン一択などと言うアセットの組み方は危険である。
大事なことはオルカンすらも過信せず、債券やゴールドを複数混ぜることであり、アセット分散は基本中の基本である。

また、日本人は全般的に米ドルへの信用が厚いが、通貨の安全性と言う点を考慮すれば、シンガポールドルやスイスフランなど、複数の通貨をもっておくことが望ましい。
30年後にオルカンが存続しているかすらが不透明だが、オルカン一択などと妄信せず、オーストラリア国債やノムラMMFのNZドルマネーマーケットファンドなど、複数の商品に分散しておくことが、30年後の資産を守ることである。

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  2026/03/20   センチュリー・大橋

果たしてオルカンは本当に安全なのか⇒30年後にならないとわからない⓵

PEが示唆した出口リスク

先日はJTG証券が開催するニューバーガー・プライベートエイクイティファンドのセミナーへ取材してきたが、ブル投資家が多いと予想していただけに実際の会場で待ち受けていたのは「守りの投資」目的で入った高齢投資家であった。

ニューバーガー・プライベートエイクイティファンドの長所として月に1度、解約のチャンスがあると言うことが挙げられていたのであるが、基本的にプライベートファンドは出口が狭いファンドであるため、流動性資金が枯渇すると解約が制限される。>こうしたプライベートファンドと言うのは「ちゃんと資料を読めば」であるが、出口の狭さが分かりやすい。
しかし、プライベートファンドの出口の狭さがわかったからこそ疑義が湧くものもある。

オルカンは果たして大丈夫なのかと。
確かにオルカンはPEと異なり、売ろうと思えばいつでも売ってしまうことが出来る。
しかし、オルカンの目論見書を読むと、出口封鎖リスク自体はしっかり書かれているのだ。

20年後に起こり得るラットレース

1・41オルカンの取り扱いがスタートしたのは2018年10月31日である。
本記事執筆時点で商品としての歴史自体が「たったの7年半」しかない。
本格的に流行ったのは新NISAが出た辺りの話で、この2-3年の世界相場は「オルカン構成銘柄の株が上がる⇒上がるから買う⇒買うから上がる⇒上がるから買う」のパッシブ・バブルである。

ここで多くのパッシブ投資家が見落としている点が20年後の出口だ。
20年後はなんの時代かと言えば、第一次オルカン民と考えられる中期氷河期世代が売りに転じる頃合いである。
その恐ろしさはオルカンと言う商品の持つ「複利(再投資)で資産価格を最大化させる」と言う方式であり、オルカンは売却しないと実利を得られないことにある。
更にオルカンの類似ファンドを扱っているのは日本だけではない。
米国でも英国でも韓国でも似たようなファンドが存在している。

なかでも日韓が悲惨である。

日韓英米の2024-2025年出生率(Gemini推計)
日本 韓国 英国 米国
1.15-1.20 0.72-0.75 1.41-1.53 1.66前後

高齢化率が際立っているのが日本であり、出生率の低さが際立っているのが韓国でる。
第一次オルカン民と推定される45歳前後の人間が定年退職していくのは2045年頃。
30年後には、ゆとり世代の解約が始まる。
オルカンは買い手となる若者より解約をする高齢者の絶対数が多くなるのだ。
こうなれば出口は渋滞、こんな人口構造による市場パニックは人類はまだ経験していない。
正にラットレースの世界である。

30年後の金融危機が約束された恐怖のラットレース

オルカンの商品としての性質、かつ他国における類似商品の派生から、将来の金融危機は約束されている。
我々は2026年現在、パッシブバブルの真っただ中で生きており、永遠の成長と言うナラティブ、買えば上がる⇒上がるから買う⇒買うから上がるのモメンタムにのったパッシブクルージングは30年後に氷山にぶつかるように仕組まれたタイタニック号である。

ひとたび氷山にぶつかればボートを我先にと確保したいラットレースとなる。

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  2026/03/14   センチュリー・大橋
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