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35歳定年説が崩壊したか否かかはさておきSESから脱却するなら今である⓵

🌐現在は転職ブームの時代ではある

東洋経済の記事であるが、35歳転職限界説と言うのは最早崩壊したものであるそうだ。
これに関して転職エージェント側の提灯記事では無いかという見方もあったが、記事の内容を読んでみると基本的にDX絡みの転職であるということが垣間見れる。

参考記事:「35歳転職限界説」がもはや過去の遺物となった訳

35歳転職限界説の崩壊が本当に起きていることかどうかはわかりかねるが、もし本当に起きていることなら少子高齢化が影響していると考えられるし、ホワイトカラーやITに鍵って言えば、確かに転職が今はブームとも言える。
いや、これを書いている本人自身が2021年の転職で関西に移っているのだから、一定条件があれば35歳以上でも転職は可能であることは確かなようではある。

🏢コロナでも転職活動は活発

2020年こそ真っ暗な闇に包まれ、経済活動が委縮していたとはいえ、2021年後半からは少しずつではあるが、経済活動にエンジンが掛かってきたようである。
一つの転機としてはデジタル庁の発足が関係している可能性がある。
なにぶん日本はIT化の出遅れが大きく、ここいらで本気でITによるビジネスモデルの変革を目指そうと(表向きは)動いている。企業もアフターコロナを少しずつ描きながら採用活動を行っているとも見れ、全体で見た有効求人倍率も上昇局面にある。
中でもIT職種はコロナの影響が比較的最小限に収まった職種と言えるだろう。

ITインフラは今や社会に無くてはならない存在であるし、菅政権時代に作られたデジタル庁が作られた背景にも、海外からのデジタルディスラプションに対抗できる日本を作るという側面はあった。
今やデジタルディスラプションは金融の分野にまで影響が及び、関係各社の危機感があることも間違いは無いだろう。
こうしたこともあり、コロナの影響があっても、依然としてIT関連の仕事は求人がそれ相当にはあるという状態になっている。

💻リモートワークも盛んになる

コロナによる生活スタイルの変化として、リモートワークを盛んにさせたという面もある。
以前と比べると、転職をしない地方移住も盛んになってきたのであるが、フルリモートの案件もコロナ前と比較すれば増えたというのは実感としてあろう。
労働者側の需要としてフルリモートの仕事に対する要望が高まったこと、企業側もBCPを考慮したリモートワーク拡大の必要性を感じたことのマッチとも言える。

優秀な人材を獲得するにあたって、柔軟な働き方が出来るということも重要な要素となりつつある。
親の介護などで東京で働けなくなった人などがフルリモート勤務を所望する可能性は以前にも増して高いであろう。
こうした人材の場合、現職でフルリモートを出来ないとなれば、転職して実現したいと考えるのも無理のないことである。現にそういう転職例もまた、よく聞こえるところである。
35歳転職現解説の崩壊が本当か幻かは解りかねるが、ただ一つ、今は転職ばブームの最中であり、40歳を過ぎても転職していく人の話はよく聞こえるようになった。
尤も、キャリアの一貫性を保っていることは重要にはなるが、今が一つのブームとして転職が盛んであることは確かである。

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