ワタシは既往病の初診日が未成年の頃である関係で生命保険に長く入ることができなかった。
いつしか「病気があっても入れる保険」ができたが、当初のそれは健常者に比べると支払う金額に見合う保障とは言い難く、加入に躊躇した。
ようやく近年「掛け捨てであってもこれなら」と思える生命保険ができ、こんな自分にも家族ができたことから入院費用が手厚い保険に昨年加入した。お手伝いいただいた保険屋さんには大変似お世話になった。
大人になった今では当たり前のことだが、生命保険とは健康な人が将来の不安に備えて入るものなのだと度々痛感させられることになった。
 

実際にある程度進行ガンなどの大がかりな手術や長期の休職が必要とされる疾患が発覚すると、独り身の人の中には、「そのときは延命せずに潔く」などという人もいる。
だが、人間は意外にも、そう簡単には逝けないようになっていて、多くの場合、非常に苦しむ。そして実際に高齢者の自ら命を落とす原因の多くは慢性病を理由とする苦痛が原因であることが厚労省データからも指摘されている。
　・既に何かしらの疾患を抱えている/障がい者である
　・独身で一人暮らしだ/シングル家庭で子どもがいる
　・ワーキングプアだ/奨学金の負担がでかい
などの人たちにとっては、いつかは将来に備えなくてはと思いながらも、目の前の問題が差し迫っていて充分に準備ができないでいる人も多い。
日々崖っぷちの人間が大病を患った場合、どんなに意欲があってもそれが原因で一瞬にして人生詰む可能性が高い。
政治や選挙のクラスタはついつい「○○政治が悪い」と言ってしまいがちだし、実際に制度上の問題は至る所にあるのでそれはそれで間違いとはいえない。
だが国民健康保険が良い例だが、今ある制度そのものを守り抜くこともまた重要な運動といえる。
行政の助成が入った無料や低価格で受けられる特定検診やガン検診もその大切な運動の一つに加えていただきたい。

特定検診やがん検診を受けることが最もコスパがいい根拠

厚生労働省の患者調査（平成29年度）によると、悪性新生物（いわゆるガン）の平均の入院日数は約17日だ。 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf

同じく厚労省の医療給付実態調査によれば、自身の加入する保険の種類が、

・協会けんぽか
・組合けんぽか
・それとも国民健康保険なのか
・後期高齢者医療に該当するかどうか で、1入院あたりの費用（病気の種類を問わない）はずいぶんと違ってしまう。
※下記リンクより「調査結果の概要」を選択
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/filespage=1&layout=datalist&toukei=00450389&tstat=000001044924&cycle=0&tclass1=000001044945&tclass2=000001143146&tclass3val=0
最も費用負担の低い組合けんぽによる費用負担平均は38,169円であるのに対して、市町村国保（国民健康保険）であれば138,660円。後期高齢者医療においては450,934円もの負担がかかってしまう。 多くの生命保険会社が謳う「がん治療費平均100万円とは」高額療養費制度の適用を度外視した金額で宣伝されることが多い。 とはいえ、それでも17日間の完全なる休職と、その後も続くであろう通院、継続的にかかってくるお金、たとえば交通費などは一回にかかる費用はそれほどではないものの積み重なると大きい。 実際今回の自分がそうだったのだが、内視鏡検査で小さなポリープが見つかりその場で摘出できるものもある。摘出されたポリープを調べる顕微鏡検査の結果次第では追加治療が必要な場合もある。 ちなみに自分が入院するのはその場で摘出されたのとは別なポリープを取るために入院する予定だ。いずれにせよ。その場で取ってしまえるレベルのものなら、重たいものより追加治療の期間も負担も低く抑えられるだろう。 今回は大腸がんについて述べるが、定期健診は3年以上間を空けてしまうと進行したがんが見つかってしまう可能性も高い。人間ドッグをまるっと受けるのにはそれなりに費用もかかるが、好発年齢（疾患にかかりやすい年齢のこと）を迎える疾患を中心に、特定検診やがん検診をこまめに受けておけば、いざというときも発見が早く、様々な負担が低く抑えられるだろう。

各種国や行政の検診、ご自身の保険の検診を賢く使うべし

大事なことなので繰り返すが、条件を満たせば無料、そうでなくても補助があって安い費用で受けられる国や行政、また加入している協会or組合けんぽの検診は積極的に受けることをお勧めする。

自分から調べに行かないと教えてくれないことも多いので、ご自身の住む自治体の名称と検診のワードで検索し、自分が知らない、わからないことがあれば積極的に問い合わせてみてほしい。

特に住所が変わった場合にはクーポンやお知らせがうまく届かない場合もある。

自分を守るのは自分だけだなどといってはあまりにも切ないが、より良く生きること、それは同時に可能な限り自己の尊厳を守りながら逝くことでもあるが、そのためには、検診は必要なライフハックだ。

• ド素人による月並みながら効果の高い災害時レジリエンスの高めかた

日本でのコロナウィルスはすでにデルタ株に置き換わった。デルタ株は関東90％、関西60％に | 2021/8/4 - 共同通信
https://nordot.app/795579534396440576?c=39550187727945729
8月5日の記事だが文中の国立感染症研究所の発表は4日、デルタ株の感染力を考えると、ほぼ日本のコロナウイルスはデルタ株に置き換わったといってよいだろう。
ではその置き換わった基点は？
そう問われると、よほどコロナウィルスの情報を追っている人間でなければ、明確に答える事はできないのではないか。
少なくとも私は、気がついたらなし崩しにデルタ株へ置き換わっていた、という感覚だ。
更に遡って、アルファ株が発見された時を思い出せるだろうか。
不思議とアルファ株の時は覚えているのだ。記者会見を見た記憶があるし、世論も今よりも警戒していたように思う。
日本でアルファ株が主流になった頃、同じアジアのインドでは、デルタ株が猛威を振るっていた。遺体を弔う現地の写真に居たたまれない思いを感じたのは記憶しているし、いつ日本にその変異株が来るのか、とぞっとしたのも覚えている。だが、デルタ株に置き換わった境目となるとはっきりとしない。気がついたら、私の住んでいる沖縄では毎日500人以上の感染者が出ていて、そのほとんどがデルタ株に感染している状況だ。
変異株が日本で発見された事象は時間という感覚において「点」であるはずが、私の中ではそれがある時期からある時期というグラデーションの帯のように判然としない。この判然としない感覚は、アルファ株の時よりも、デルタ株の今の方が政府と報道のリアクションが小さいからではないだろうか。

話をラムダ株のニュースへ戻す。
厚労省は、国内でのラムダ株感染者が発見されたという情報を、オリンピック開催前には把握していたが沈黙を続け、オリンピック閉幕後に公表しようとしていた。
これはオリンピック開催への非難を回避するという政府の作為によるものであり、NHKの報道内容の”素っ気なさ”からは、余計な事は公表するなという指示すら読み取れるものだ。やんわりとした情報統制であり、都合のよい部分だけをマスコミリークで済ませて世論を形成するという意図も見える。
そして、そんな情報を受け取った一般国民は（私のように）ぼんやりと変異株が国内へ入った事のみぼんやりと受け取り――変異株が目に見えて置き換わった時に、”いつの間に”と、驚くのだ。感染力が強いと言われるラムダ株は、もしかするとデルタ株よりは重症化はしないのかもしれない。逆に、デルタの株蔓延と重なってデルタとラムダのハイブリット株が日本でできてしまうかもしれない。そんな時に、情報を出さない、または都合のよい部分だけをマスコミにリークして世論を形成するような事が起こればどうなるだろう。
「少し前はデルタ株がはやっていると思っていたのに、こんなにひどい変異体だったなんて」
大切な人を亡くした後に、そう呟く未来さえ、あり得るのではないか。

触れられない情報と、意図して流される情報――そして公式発表はマスコミから

今回、公開されるべき情報は一般には公開されず、17日後にNHKというメディアを使ってマスキングされた情報が公表された。
インターネットが普及し、海外の情報も昔よりも簡単に手に入る昨今だが、言語の壁に躓く私のような日本人は、調べれば簡単に手に入る海外の情報を積極的に入手しようとしない。そして報道の自由度67位である日本のメディアは、政権与党の意向を忖度して情報を耳障りのよいものに変換する。
煩雑な日常に追われているとそのような情報に埋没しがちだが、生命の危機が目の前にある今こそ、日本国外の情報にも目を向けていきたいものだ。

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日本国内ですら現在、長崎新幹線を巡って佐賀県と国が揉めている最中である。
国としては何としてもフル規格新幹線を通したい。一方、佐賀県側は新幹線を通すことそのものを拒んでいる。整備新幹線法に基いたフル規格新幹線の開通がなされた場合、並行在来線が第三セクター化されるためだ。
第三セクター化されることにより、運賃が上がり、地元住民の利便性が損なわれるためだ。
元々、佐賀県と国の合意は「スーパー特急方式」というものでの合意だ。
日本の鉄道のレール幅は2種類あり、在来線は狭軌という狭いレール幅で、新幹線は標準軌というレール幅が設定されている。
山形新幹線や秋田新幹線は「ミニ新幹線」と言われていて、これは新幹線車輛が新幹線専用線から在来線に降りて走行するのだが、これに合わせて奥羽本線を走る在来線車輛は車輛の台車を標準機のものへ交換する、三線軌条にして在来線車輛と新幹線車輛の両方を走れるようにするなどと言ったことで対応した。
ただ、スーパー特急方式はこうしたものではなく、どちらかと言えばかつて北越急行で走っていた特急はくたか号の方がスーパー特急のイメージに近い。
既存のレールを生かす、改良するなどして高速化を図っていくものだ。繰り返すと、佐賀県が当初承諾していた方式はスーパー特急方式であって、新幹線方式ではない。
なお、ドイツでもフル規格新幹線に相当する高速新線の建設は進んでいるが、並行在来線は引き続き国鉄が管理し、一定のサービスは維持される。佐賀県が了承した当初の合意では、並行在来線問題そのものが無いも同然な状態で合意しているのだが、せめてフル規格新幹線を通すなら並行在来線の利便性も考えなければならないのだが。どうにも「フル規格新幹線を通すことだけ」しか国は考えていないように思われる。

さて、台湾新幹線の話に戻そう。
台湾新幹線は現地報道ではN700Sベースを1編成186臆円で売りつけられたということになっている。
実際には1編成で100億円が正しい数字であったとしても、国内向けのN700Sと比べて高すぎることに変わりはない。
だが、根本的な問題として「台湾でN700Sベースの車輛が必要なのか」という問題にぶち当たる。
そもそも台北ー高雄間の距離は約355Kmしかない。日本で言えば、東京ー名古屋間の距離で、ほぼ国土の端から端まで行けてしまうという環境にある。台湾からすれば「現行の700Tで充分」なのだ。
だから台湾側の要望としては「700Tがまだ走れるんだから700Tの部品頂戴よ」ということになる。新車購入なんて初めからしたくなかったのだ。
ところが日本側の言い訳として「700系（700Tのベース車両）のパーツもう無くなっちゃったんだよね。だから新車買ってね。」ということである。
その日本では山陽新幹線で700系ひかりレールスターが走っているので、傍から見れば整備する技術自体は残っているはずである。それなのに「新車買えとはどういうことだ！」と言いたくもなるだろう。
その新車、現地で『1編成186億円』などと報道されれば「台湾に新幹線なんか要らない！」という世論だって起きようもの。
現在の新幹線は車両の寿命が15年程度しかない。1編成200億円を東京ー名古屋間の走行で15年かけて取り戻すことができるだろうか？
厳しいということは想像できるのではないだろうか。
繰り返すと、台湾にN700Sが必要であったのか。ここからして既に色々と間違いがあったのではないか。
東京ー名古屋程度の距離を往復するのにN700Sを押し売る必要性が感じられない。台湾の鉄道網は網目状ではないようなので、E3系やE6系のような在来線に車輛がベストでは無さそうであるが、製造費用を考えればE7/W7系ベースで良かったのではないか（製造費用は120両で328億円）？
E7系とN700Sでは1両辺りの価格が1億円近く差がある上、E7系ならパーツを供給できるのだから、保守性にも問題はない。北陸新幹線を延伸するならE7/W7系の製造は当面続くであろうから、台湾にもそれなりの価格で提示できたであろう。尤も、中国への新幹線輸出を巡って、川崎重工はJR東海の葛西敬之の逆鱗に触れたこともあり、葛西の意向としては川崎重工は入れたくなかったのかもしれない。
ともあれ、台湾新幹線の失注は起きるべくして起きたものであり、日本の新幹線史に影を落とす事態とも言えるだろう。

新幹線が通る長崎市:新たな住民を呼べるのか

鉄オタが認識できない事実:100億円の新幹線車輛などアジアは求めていない